仕事探しをする上で事前に確認すべき2つのこと

少子高齢化による労働者不足は、企業にとって深刻な問題となっています。

特に若い世代の働き手が不足しているため、どの企業も若手の人材の取り合いになっています。

しかし、この状況は働ける人材にとって好機と言えます。

労働者の売り手市場のため、転職が容易な時代と言えるからです。

 

①現職の会社で抱えている不満解消されるわけではない

転職できるチャンスがたくさんあるのであれば、不満が募るだけの現職の会社を辞めてしまってもっと条件の良い、あるいはもっと環境の良い会社に転職してやろう!

と思う人は多いと思います。

しかし転職によってすべてが好転する人は実はほとんどいないのです。

現状の会社で人間関係に悩んでいる人は、転職すればいったんはその悪い人間関係から逃れられるかもしれませんが、今度は同じように転職先で別の人間関係に悩むことになるかもしれません。

仮に、転職先で人間関係が完全に解消できたとしても、今度は別のことで悩みを抱えるわけです。

例えば、給与が思ったよりもらえない会社だったとか、役職・ポストが下がったとか、通勤時間が増えたとか、残業時間が増えた、休日が減ったなど。

要するに、仕事とは何かしらの悩みを抱えていくことでもあるのです。

いわば「宿命」と言えるでしょう。

ですから、現職の会社の不満を理由にした転職はうまくいかないのです。会社を変えるのではなく、自分自身を変えないと、自分の「天職」にはたどり着けません。

 

②資格を持っていてもあまり意味がない

なかなか転職できない人がよく口にすることですが、資格がないから自分は転職できないのだとか、転職の成功には資格が欠かせない、だから転職する前に資格を取得しておくのがマストだと言います。

しかし、本当にそうなのでしょうか?

実は、新卒の場合と違い、中途採用の場合は資格よりも実績が求められるのです。

そもそも、中途採用を実施する企業は何を求めているでしょうか?それはやはり即戦力なのです。

資格を持っていても、それはぺーバーで、実務をやったことがないという人材を採用した場合、結局いちからその業務を手取り足取り教えなければならない場合も多いです。

こう考えてみましょう。

例えば、あなたがお金持ちで車の運転手を雇おうと思った場合、ぺーバードライバーを雇ったりするでしょうか?

恐らくしないのではないでしょうか?

もちろん車を運転するのであれば、運転免許は必須なわけですが、できればペーパーではなくて、経験豊富なドライバーの方が安心して仕事を任せられるわけです。

ですので、実務経験がほとんどない資格は、転職にはあまり有利に働きませんので、この点についても覚えておきましょう。

 

 

 

仕事を辞めたいのではなく傷病のため仕事を辞めるとき

仕事を辞める理由はさまざまですが、怪我や病気のために仕事を辞めざるを得ないために退職するケースも少なくないと思います。

仕事のやる気は十分あるのに、体が言うことを聞かないために働けないというのは、非常に本人によって酷です。

一生懸命、真面目に働いてきた人であればあるほど、このような事態に直面してしまうものです。

 

仕事を辞めるように会社から圧力をかけられることも

仕事中の怪我や、仕事上のことが原因で病気になってしまった場合は、会社側も責任を取ってくれると思いますが、病気やケガが仕事上のこととは全く関係ない場合、会社は手のひらを返すように冷たい場合があります。

病気やケガを理由に「今の状態のあなたには、これまで通り十分な給与が払えないよ」と減給されてしまったり、「このままこの仕事を続けても仕方ないだろう?」と退職を迫る場合あるかもしれません。

ですから、そのようなときに備えて、救済措置は何かないものか?を事前に知っておくべきです。

 

病気やケガで仕事を辞める場合に活用したい「傷病手当金」

会社に勤めていたのであれば、健康保険に加入しているはずです。

事業者は週30時間以上、労働者を雇用する場合は、労働者を厚生年金と健康保険に加入させなければなりません。

(平成29年4月からは、上記の条件に加えて、501人以上の会社では週20時間以上であれば加入対象になります)

このうち、健康保険には、「傷病手当金」制度というものがあります。

要するに、この制度は、被保険者が病気やケガのために会社を休む場合、会社が十分な給与を支給してくれない場合に手当が支給されるという制度になります。

しかし、傷病手当金は誰でももらえるのではなく、一定の条件を満たす必要があります。

  1. 健康保険の被保険者であること
  2. 病気やケガで働くことができない日が連続して3日以上あるとき
  3. 会社から傷病手当よりも多い金額の手当が支給されている場合は受けられない

(2のに関しては、4日目から支給対象となる)

上記の条件を満たすことが必要ですが、それほどの金額が傷病手当によって支給されるのでしょうか?

基本的には、病気やケガで会社を休んでいる期間に限り、1日標準報酬日額の3分の2に値する金額が支給されます。

ここでいう「標準報酬日額」とは、毎月会社からもらう金額(交通費や、残業代も含む)の平均したものを標準報酬月額と言いますが、この標準報酬月額を30で割ったものが標準報酬日額となります。

この傷病手当給付金は会社を退職した後であっても最長1年6ヶ月もらえます。

しかし、傷病手当給付金を受けるには、健康保険に1年以上(退職前に)加入していることなどが条件です。

 

仕事を辞めたいから結婚したいのは正しいことなのか?

「寿退社」。

女性にとってとても憧れる魅力的な言葉かもしれません。

仕事を辞めるときには花束を渡され、皆に祝福されるのは実に優越感を感じることでしょう。

しかし、仕事を辞めたいがために結婚する女性も多くいるのは事実です。

 

せこい思考?仕事を辞めるために結婚する

毎日満員電車に揺られ、やりたくもない仕事をさせられ、嫌や上司や同僚につき合わされ、安月給で働く。

このような負のスパイラルの毎日であれば、仕事を辞めてリタイアしたいと強く思うかもしれません。

投資などで成功し、経済的自由人にならない限り、私たちは毎日は労働しなければなりません。

しかし、女性の場合、結婚することで、ある意味「労働する必要のない経済的自由人」になることができます。

夫に自分の分まで働いてもらい、養ってもらうことによって、自分自身は働かなくても済むわけです。

「仕事からの逃げ道」として結婚するという道を選らぶ人もいます。

そのような人生の決断をする人は、本当に経済的自由になり、幸せな人生を送ることができるでしょうか?

 

結婚すれば仕事とは違う苦労が出てくる

結婚すれば、労働を含め面倒なことは全て旦那さんが面倒を見てくれると密かに考えて結婚する人は意外に多いです。

ただ、現実はそう甘くはありません。

結婚すれば、パートナーの人生にも責任を持たなければならなくなります。

例えば、旦那さんが今後失業を絶対にしないという保証はありませんし、旦那さんが病気な怪我のため仕事ができない状態になることだってあり得るわけです。

自分は仕事をせず、楽して暮らせる、人生安泰だと思っていたのに、理想と180℃逆の生活を強いられるわけです。

ですので、結婚というのは生活の安定を得られる“ツール”ではなく、リスクや不安要素が増えることなのです。

パートナーのリスクはあなたのリスクとなり得るのです。

 

仕事を辞めるために結婚までする必要はない

こうして考えると、仕事を辞めたいがために結婚を利用することは賢明な判断ではないことが分かると思います。

仕事を辞めたいということだけなら、なにも結婚をする必要はありません。

それよりも、自分が本当にやりたいと思う仕事を探す方がよっぽどあなたの人生を豊かにします。

男性でも女性でも、仕事をすることによって魂が磨かれ、人として成長していくものです。

ですから仕事を一生懸命することは、のちのち幸せ結婚生活に繋がっていきます。

仕事を辞めたいと思うことは実は良いこと

あなたは今、自分の仕事に満足しているでしょうか?

朝出勤するとき、今日携わる仕事の内容にワクワクしながら出勤しているでしょうか?

また、夕方、夜に退勤するとき、一日の仕事を振り返って「今日も楽しかった」と思えているでしょうか?

多くの人はそうは思わないでしょう。

多くの人にとって仕事というのは、嫌なことの連続であり、生活費を稼ぐためだけの儀式なのです。

 

仕事を辞めたいと思うことは良いこと

もしそうであれば、今の仕事に何らかの不満があるわけです。

労働環境が悪いでしょうか?労働条件が悪いでしょうか?上司や同僚に嫌な奴がいるでしょうか?

どんな理由にせよ「仕事を辞めたい」と思うことは実は良いことなのです。

なぜかというと、今秘めている不満を糧にしてあなたは成長でき、自分が身を置く環境すら変えてしまうことも可能だからです。

優秀な経営者は世の中にたくさんいますが、彼らは初めから経営者だったわけではありません(もちろん初めから経営者だった人もいますが)。

あなたと同じサラリーマンだった人もいれば、パートやアルバイトから経営者になった人もいるわけです。

彼らになぜ経営者になったのか?を聞くと、「当時の仕事に不満があり、その状況から抜け出したかったから」と答えるケースは少なくありません。

彼らは、自分が置かれている状況に不満があって、それを糧にして経営者の立場までのし上がったのです。

 

仕事を辞めたいなら何をどうしたら良いかを考えろ

上司が気に入らないなら、あなたが上司になればいい。

労働環境に満足がいかないのであれば、あなたが経営者になって自分好みの労働環境を作れば良いわけです。

それは、経営者になることによって可能になります。

自分の事業を持ち、収益化できるようになれば、会社を辞めることは怖くありません。

ですから、会社員として働きながら、どうすればそれを実現できるかを学習・学習・学習するようにしてみてはどうでしょうか?

前述でお話しした経営者たちも、サラリーマンの傍らコツコツと学習し、収益をあげられるようになって仕事を辞めることができたのです。

 

仕事を辞めた場合の健康保険・年金はどうなる?

仕事で嫌なことがあって仕事を辞めたい、上司をそりが合わないから仕事を辞めたい。

意外と人間というのは、簡単に会社を辞めてしまいます。

しかし、会社を辞めるのはいいのですが、そのあとの手続き等は簡単ではありません。

 

健康保険を国民健康保険に切り替える必要がある

会社に勤めていた場合は、なんだかんだ会社に守られていたのです。

健康保険、厚生年金に加入できるため保険料の金額の半分は会社が負担してくれていました。

また、各種保険の手続きも会社がすべてあなたの代わりに行ってくれていたのです。

会社を辞めるということは、各種保険の手続きを中心に、自分で色々やっていかなければならないという形になります。

長年サラリーマンをやっていた人であればあるほど、その面倒くささに嫌気がさすことでしょう。

現状の会社を辞めた翌日から次の会社に入社できれば問題はないですが、失業期間が開いてしまうと実に面倒です。

まず早急にやらなければいけないのが健康保険が失効するので、国民健康保険に切り替えなければなりません。

これには、辞めた会社で用意したもらう書類を市区町村役場に持っていき切り替えの手続きをする形となります。

国民健康保険への切り替えができていないと、自分の保険証が存在しないことになってしまうわけですから、病院での診察料が100%負担となってしまうため要注意です。

(国民健康保険に加入してれば、診療費の負担は3分の1になります)

しかし実は、辞めた会社の健康保険に退職した後であっても最長2年までなら加入を継続することができます。

これは任意なのですが、退職日までに健康保険に2ヶ月以上継続して加入していた場合に限って、退職日の次の日から20日以内に管轄の社会保険事務所などで手続きすればOKです。

この場合の保険料の負担額に関しては、標準報酬日額によって決まるので、社会保険事務所などで調べてもらうとよいです。

場合によっては、辞めた会社の健康保険に加入し続けた方が、国民健康保険に加入するより負担額が少なくて済む場合もあります。

 

厚生年金は国民年金に

会社に属していたころは厚生年金に加入していた形になっていたと思います。

会社を辞めると厚生年金から国民年金へ切り替わります。

日本国民は収入の有無に関わらず、20歳以上であれば国民年金に加入しなければいけない形となっています。

実は、厚生年金は、国民年金にプラスして厚生年金が加算されてものなのです。

ですから、会社を辞めることによって厚生年金の負担がなくなり、国民年金に一本化される形となります。

こちらに関しては、免税を申請することもできるが、将来の年金の受取り額が少なくなります。

損をしない退職のために必要なこと

会社を退職するとうことは、転職の多い今の時代、何度か経験するかもしれません。

退職とひと口で言っても、いろいろな形があり、上司とケンカしてその日限りで辞めたやったとか、倒産によって退職を余儀なくされたとか、他の会社に買収されたことによる退職だとか、退職に至る事情はさまざまです。

しかし、退職の際に正しい知恵や知識を持っていないと、退職で損をしてしまう場合もあります。

 

自己都合退職を会社から迫られたら?

今の時代、いつどんな形で何が会社に起こるのか分かりません。

急激に景気が後退したことによる倒産や事業の縮小、整理解雇、または外資系企業から買収されたなど、あらゆる可能性を考慮していかなければならない時代なのです。

ですから、当然、従業員である以上、常に解雇と隣り合わせの状態です。

突然解雇を言い渡されるということもあるかもしれません。

今は少なくなりましたが、以前は本当であれば解雇による退職なのに、会社の都合で自己都合に変えられてしまうというケースがよくありました。

会社を辞める名目がそんなに問題になるのか?と思うかもしれませんが、とても重要です。

退職の理由が会社都合による場合は、失業後ハローワークに手続きに行けばすぐに失業給付金が受けられますが、自己都合名目の退職で会社に処理されてしまうと、そうはいきません。

自己都合退職による退職の場合は、失業保険の受給が3ヶ月後(厳密にいうと、手続きを開始して支給日まで約4ヶ月かかります)になってしまうのです。

ですから、整理解雇などで会社から解雇され、そして会社側から「自己都合扱いにしてくれ」と迫られた場合は、断固拒否すべきです。

実は、会社側が自己都合退職にしたい理由は、会社が国から助成金などを受けている場合が多く、解雇者が多いと助成金を打ち切られてしまう可能性があるので、それを懸念しているからなのです。

 

失業保険の給付額を増やすためには?

さらに、損をしない退職をするために知っておきたいことがもう一つ。

もし、退職後失業保険の受給が前提なのであれば、退職前の6ヶ月間はたくさん働いた方がよいです。

どういうことかというと、失業給付金の給付金額は、退職日前の6ヶ月間の給与をもとにはじき出されるからです。

ようするに、退職日前の6ヶ月間の給与を意図的に増やすことができれば、失業給付金を増やすことができます。

ですので、早出・残業を積極的に申し出、手当を増やすことも大切です。

就職先はどのような視点で決めたらいいのか?

どのような会社に就職したらよいのかを考える上で一体何が必要なのでしょうか?

自分の好きな仕事をやらせてもらえるかとか、就業時間は何時から何時なのか?休日は何曜日なのか?に関して自分の希望と合致するのかなどを確認することも必要です。

しかし、就職先を探す上でもっとも大切なのはそのようなことではありません。

では、どのような視点をもって就職先を探せばよい就職ができるのでしょうか?

 

リクナビやマイナビにエントリーすればよい就職先を見つけられる?

高校生であれば、3年生になると学校の掲示板に求人情報が張り出せれるようになり、先生と相談しつつ、就職先を決めていく形が多いと思います。

大学生であれば、リクナビなマイナビにエントリーして情報を集め、インターンシップなどを経て就職先を決めていくことでしょう。

しかし、学校から斡旋される仕事やリクナビマイナビで紹介されている仕事は必ずしも良い就職へとは繋がりません。

新卒でも中途でも同じことが言えますが、紹介される情報を鵜呑みにして決めるのではなく、正しい視点をもって就職先を決めないと良い就職は決しでてきないのです。

では、どのような視点を基準にして就職先を決めたらよいのでしょうか?

 

安い商品を売っている会社は社員教育がしっかりしていない

例えば、あなたがデスクチェアーを買おうと思って家具屋さん廻りをすることにしたとします。

一件目に入った家具屋さんは低価格を売りにしている家具屋さんです。

あなたはある椅子が気になったので座り心地を試してみたところ、うまくフィットしませんでした。

どうやら椅子の素材が硬いため自分にはフィットしなかったようです。

そこで店員に、「この椅子はどんな素材でできているのですか?」と聞いたところ、「詳しくは分からない」といった返答がかえってきたわけです。

その店員は、調べることもなくそのように応対してきたのです。あなたは結局その家具屋さんで椅子を買いませんでした。

次に訪れたのは、先ほどとはうって変わって、高級家具屋さんです。

そこで気になる椅子を見つけたあなたは、その椅子の素材や作りについて店員に効いたことろ、非常に丁寧に応対してもらえました。

少々値段は高いが、その椅子の質に高さに納得したので、購入を決めたのです。

 

社員教育がしっかりしているかどうかを視点に加える

前項の2つのお店の違いがお分かりでしょうか?

最初の家具屋さんと後の家具屋さんでは、社員の教育がしっかりされているかされていないかの違いが明白なのです。

全ての会社がそうとは言えませんが、安い商品を売りにしている会社は、社員教育が不十分な場合が多いように思えます。

あなたは、社員教育がしっかりしている会社とそうでない会社、どちらに就職したいでしょうか?

学校やリクナビ、マイナビから紹介される会社はどのような商品をどのくらいの価格で販売しているでしょうか?

高級路線であればあるほど、社員教育がしっかりしている傾向が強く、それゆえにあなたは仕事でたくさんのスキルを身に着けられるかもしれません。

そのような視点も踏まえて就職先を選んでみてはいかがでしょうか?

自分に合った仕事の探し方